UFCが米国務省と覚書締結へ MMAを「スポーツ外交」に活用

UFCの世界的な影響力を外交に活用

スポーツ外交とは、競技や選手同士の交流を通じて、国や文化の異なる人々を結びつける取り組みだ。

アメリカ国務省はこれまでも、プロスポーツ選手や指導者を海外へ派遣し、現地でのスポーツ教室や若者との交流を行ってきた。
スポーツを共通言語とすることで、政府間交渉とは異なる形で相互理解を深める狙いがある。

今回、新たにUFCとの官民パートナーシップが始まる。

UFCにはアメリカだけでなく、ブラジル、イギリス、フランス、ジョージア、オーストラリア、中国、日本など、世界各地の選手が参戦している。
大会も北米に限らず、ヨーロッパ、中東、アジア、オセアニアなどで開催されてきた。

国や言語が異なる選手たちが同じ舞台で競い合い、世界中のファンが試合を観戦する。
国務省は、世界的なスポーツプラットフォームであるUFCとの連携を、スポーツ外交の強化につなげる方針だ。

具体的な協力内容は今後明らかに

国務省は今回の提携について、スポーツ外交の強化と総合格闘技の世界的な成長を目的に掲げている。

ただし、具体的にどのような事業を行うのかは、まだ明らかになっていない。

国務省の既存のスポーツ外交では、プロ選手や指導者の海外派遣、スポーツ教室、学校訪問、若者との交流などが行われてきた。
ただし、UFCとの提携で同様の事業が実施されるかは発表されていない。

一方で、今回の覚書がUFCの海外大会開催や市場拡大、各国におけるMMAの競技環境整備にどこまで関係するのかは現時点では不明だ。

覚書の具体的な内容は現時点で明らかにされておらず、6月11日の署名式で追加説明が行われるかが注目される。

ホワイトハウス大会直前の発表

今回の発表が行われたのは、ホワイトハウス南庭で開催される「UFC Freedom 250」の直前だった。

6月14日に開催が予定されている同大会は、アメリカ独立250周年記念行事の一環として開催される大型イベント。
イリア・トプリアとジャスティン・ゲイジーによるライト級王座統一戦などが組まれている。

アメリカ政府の象徴ともいえるホワイトハウスで大会を開催し、その直前に国務省との覚書を締結する。

一連の動きからは、国務省がUFCをアメリカの文化・スポーツ面での影響力に寄与する世界的なプラットフォームとして評価していることがうかがえる。

UFCは格闘技団体から外交パートナーへ

UFCは1993年の旗揚げ当初、ルールの少ない危険な競技として強い批判を受け、一時はアメリカ国内でも開催が困難な状況に追い込まれた。

しかし、ルールや安全基準を整備しながら規模を拡大し、現在では世界各国の選手が集まる巨大スポーツブランドへと成長した。

そのUFCがアメリカ国務省と覚書に基づきスポーツ外交の分野で協力することは、MMAを取り巻く社会的な評価の変化を象徴する出来事の一つといえる。

今回の覚書によって、UFCの選手や大会がどのように外交や国際交流へ活用されるのか。

具体的な内容は署名式後に明らかになるが、UFCが米国務省のスポーツ外交における官民パートナーとなるという異例の取り組みに注目が集まりそうだ。